こんにちは、あなたのキャリアアップする転職をサポートする、人材コンサルタントの小林毅です。
最近は超売り手市場ということで、求職者が強気に出る傾向がありますが、なかには経験よりも多く給与を貰っている人がいます。
経験と相場観
人材の給与は、業界の違いなどに左右されることもありますが、概ね事業会社の管理部門であればこのくらい、という給与相場というものがあります。例えば３０歳くらいの年齢でキャリアがあれば、５００万前後だよね、というものです。これは企業によりボーナスや残業手当などで若干は変わりますが、大きくブレることはありません。
しかし、最近は２０代後半３年程度のキャリアでも６００万以上稼いでいる人がおり、そのような方と出会うと、ちょっとややこしくなります。
本来、３年程度の経験では業務を一通り覚えた、というレベルとみなされます。リーダーでもないジュニアスタッフレベルですから、まだまだ経験は足りていません。よって求人企業も、ジュニアレベルなのに給与を第一優先したい、という求職者がいると、途端に冷めてしまうのです。
バブっている候補者
例えば前職が３００万円台だった人が、一気に６００万と倍増しているケースです。職務経歴書を見ると、主体的に行っている業務は一つもなく、面談しても特に強みを感じることもありません。ではスペックがいいのかというと、さしたる資格も持っていないし、英語も話せない。何でこの人がこんなに貰っているの？と誰もが思う人物です。採用担当によっては、これだけ貰っているのだから、転職活動なんてしなくていいのでは？と突っ込むくらいです。
では何で転職マーケットに出てきたのかというと、本人曰く、仕事がキツイから、ということでした。また、勤務地も変わる予定で、引っ越しをしなければいけないこともネガティブ要素でした。それを聞いた採用のプロのほとんどは、「だから給与が上がったんだよ」と考えます。
転職は問題解決が前提
この方が転職した会社は、恐らく、人が定着しないのでしょう。通常の給与では誰も応募がないので、相場よりも高く設定したと考えられます。そして給与で釣られた候補者は、労働条件が厳しいという現実がありますが、給与という呪縛があり、給与を基準にまた仕事を選ぼうとします。
しかしこのキャリアで同等程度の給与は支払えないので、どこにも決まらない。結果、残るしか無いという選択となるのです。
リーマン・ショック後に出会った、相場とかけ離れた人材
このような事例は、リーマン・ショック時にもありました。外資系金融では、ジュニアスタッフで、雑用程度しか出来ない人にも７００万以上の給与を出していたのです。
そのような方が、リーマン・ショック後に転職活動をしても、どうしても給与が合わないという事例が頻発しました。本人は下げてもいいといいますが、せいぜい１００万くらいです。しかし、それでも６００万円の年収となると、厳しい現実が待っています。正直、求人企業は４００万円台でも厳しいと、値段を付けることができなかったのです。
それが現実だった訳ですが、一度味わった生活レベルを落とすことは困難です。また給与はサラリーマンの付加価値と捉えると、年収を下げると屈辱と思ってしまうのです。
勘違いしてはいけない
このようなバブっている候補者は、突然連絡がつかなくなる特徴があります。面接日程を連絡しても、返信すら無く、電話も出ません。いい条件の案件があるから、と推測はできますが、所詮、給与を基準とした企業選びしかしていないはずです。
給与が上がったけどキツイ仕事は嫌。だから転職をしたい。でも給与は下げたくない。
このような人が転職できる会社は、現在と同様の会社です。そしてまた短期で辞めたくなる、という負のスパイラルに陥るのは、歴史が物語っています。そして３０代前半で賞味期限切れとなり、やがて誰からも相手にされない人になっていく・・・。
怖い話ですが、このような状況にならないことを祈るばかりです。
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