こんにちは、あなたのキャリアアップする転職をサポートする、人材コンサルタントの小林毅です。
最近、人材紹介会社を経由せずに、リファーラルなどダイレクト・リクルーティングを行う、という方針の企業が増えてきています。このことについて考えてみたいと思います。
欧米では直接採用が基本
欧米などと比べ、日本では採用コストが掛かりすぎる、という問題があります。その原因の多くが、人材紹介会社に支払う紹介手数料なのですが、大体、転職者の給与の30％くらいとなっています。年収500万円の人材を採用したら、150万円を紹介事業者に支払う、ということになるのです。これが企業収益を圧迫しており、何とかしたい、と考えるようになりました。
欧米では、高い職位などでない限り、基本は企業の直接採用が主流となっており、日本ほどのコストが掛からない構造となっています。そのことから、何とかならないのか、というプレッシャーが人事採用担当に掛かっていたのです。
ネット等の普及で企業の担当者とつながることができる
これまでは求職者がどうやって企業の採用担当につながる方法は限られていましたが、最近はSNS等の普及により、直接採用担当とつながる、ということも可能になりました。
同じように採用担当も、多くの人材と交流し、彼らを将来の求職者（候補者）とし、早いうちから当たりをつけ、枠が空いたら直接声がけをする、ということができるようになりました。その動きに合わせ求人ポータル会社も、以前は紹介事業者を主たる取引先としていましたが、企業の人事担当にも触手を伸ばしターゲットとしています。人材の流れが変わっているのです。
本来は紹介会社経由のほうがいいはず、だけど。。。
背景は紹介手数料の高さもありますが、費用対効果が低いことも大きいと言われています。本来は間に立つ紹介会社がいてくれると求人企業・求職者とも便利なはずなのですが、実態はそうではないという評価です。特に最近、紹介事業者がとても増えており、サービス・品質が低下していることが顕著です。これは大きな問題となっています。以前であれば、求人企業、そして求職者としっかりとコミュニケーションを取り、プロ意識が高い紹介会社が多かったのですが、最近はめっきり減ってしまったと嘆く声も聞こえます。
ただでさえ、紹介手数料が高いと思っている求人企業が、品質が低下した紹介会社を使う意味がどこにあるのでしょうか？そう考えたとき、紹介事業者に頼らない道を模索することは至極当然の結果であり、採用力が強い企業が率先してダイレクトリクルーティングへと舵を切っています。今後、増えすぎた紹介事業者の淘汰は驚くべきスピードで加速していくことでしょう。
求職者はどう動くべきか
企業が直接応募しか受け付けない、という方針になれば、求職者も変わらなければいけません。ポジティブな面も当然あるでしょう。紹介事業者のバイアスがかからない情報であれば、フェアに評価されているようにも思えますからね。
しかし一方、すべて自分が情報収集なども含め、対応していくことになり、とても大変な状況に追い込まれるでしょう。自分を守るため、自分自身の現在価値を見極め、更にブラッシュアップする気持ちが必要です。
同時に、直接採用では企業側主導ですべて進んでいく事になるため、情報が取りにくい現象も起こるでしょう。採用企業にも思惑がありますから、ウソをついたり、求職者を騙すという現象も想像できます。
コンサルタントを雇う時代がやってくる
そのためには、自分のためにしっかりと情報を分析してくれる存在が必須となります。日々の仕事の取り組み方、キャリアパスを意識したインプット・アウトプット作業、そして転職マーケットに対する知識と分析などなど、とても大切になってきます。
私はこのような時代が来ることは10年以上前から予測していました。日本はだいたい米国の影響を強く受ける国ですから、海外のトレンドが遅れて入ってくるだろうな、という予測です。これだけネット環境が整備されてくると、これまでの常識は通じなくなる、そんな危機感すら持っていました。
私が主催するオンラインサロン、キャリアホライズンでは、そういった今後のキャリア形成を学んでいく組織となっています。目まぐるしく変わる時代に合わせ、自分自身も変化する意識は大切となります。